アメリカでは、出戻りした子どもが親の老後資金を減らしているらしい。それ、40歳で実家に帰るわたしのことだった

🐾 ごまもち

でもどり？だれがもどるの？🐾

あずき

それがね。読んでいくうちに、わたしの話だってわかったの。

ブルームバーグの記事を読んだ。見出しは「老後資金を守るための『親子同居』ルールとは」。

アメリカで、大人になった子どもが実家に戻ってくるケースが増えていて、それが親の老後資金を圧迫しかねない。だから親は、子どもが戻ってくる前にルールを決めておきましょう、という記事だ。

親向けのチェックリストを、ふんふんと読み進めた。家賃を取りましょう。期限を決めましょう。そこまで読んで、気がついた。

わたしは十勝の実家に帰って、両親と暮らす計画を公開している。時期は40歳を節目と決めた。この記事のなかでわたしは、歓迎される側ではない。警戒される側だ。

1. アメリカで何が起きているか

まず記事の中身から。

📰 記事の要点

何が起きた親と同居する米国の若年成人の割合が、コロナのロックダウン以来の高水準に迫っている

なぜ特定の危機ではなく、住宅価格の高騰・根強いインフレ・低迷する労働市場・学生ローンが重なった結果

親への影響子どもを経済的に支援している親の半数が家計への影響を感じ、5人に1人は老後の積立を減らすと回答（米国の金融サービス会社スライベントの調査）

同居の費用成人した子どもを実家で暮らさせる費用は月約1,500ドル（約24万円）、年約1万8,000ドル（ファイナンシャルプランナーの試算）

TBS CROSS DIG with Bloomberg（2026年8月配信）より。原題は「How to Protect Your Money When an Adult Child Requires Support」

月24万円。年にすると約288万円だ。これを親が負担すれば、老後の積立が減るのは当たり前だと思う。

記事のなかで、別の専門家はこう言っている。老後資金を十分に準備してきた人でも、成人した子どもへの長年の支援で、知らないうちに退職後の生活設計が崩れているケースは珍しくない。通常、家を失うような事態にはならないが、どこかを大幅に切り詰めることになり、引っ越しや、70歳まで働き続けることを余儀なくされる場合もある、と。

2. 専門家の「親子同居ルール」

記事が紹介している、親向けのルールを並べる。

📋 子どもが戻ってくる前に、親が決めておくこと

①最初にルールを決める。何を引き受けるのか、期限はいつまでか。決めておけば一時的な同居で終わる可能性が高まる

②家賃を取るか決める。控えめな額から始めて、徐々に上げる。相場より安い家賃なら、子どもは貯金しながら独立への動機も保てる

③お金以外の貢献も決める。家の手入れ、買い物、家事。親の負担を減らすと同時に、子どもの自立の練習にもなる

④数か月ではなく、3〜5年続くと仮定して老後資金の計画を検証する。親は支援の期間も、自分の老後の長さも甘く見がち。65歳で健康なら100歳まで生きる可能性も十分ある

⑤定期的に見直す。半年だけの予定が2年続くこともあれば、親の家計が短期間で変わることもある

まっとうだと思う。そして読み終えて、これは裏返せば、帰る側のチェックリストだと思った。

親がこれを言い出すのは、気まずい。記事自身が「気まずくなりがちな親子の話し合い」と書いている。だったら、帰る側から先に言えばいい。

3. 子ども側から、自分に当ててみる

というわけで、40歳で実家に帰る計画のわたしが、このルールに1つずつ答えてみる。

① 家賃 → 月5万円と決めてある。でも、その金額でいいのか

十勝計画③で、実家には月5万円入れると決めた。生活費全体では、社会保険なども入れて月12.5万円で計算している。タダで住むのではない、と最初から決めてある。ここは大丈夫、と思って書き始めた。

でも、アメリカの試算の月24万円を横に並べると、正直、ちょっと恥ずかしい。あちらは家賃の話ではなく、子どもがいることで増える支出をぜんぶ数えた金額だから、単純には比べられない。それでも、わたしの5万円は、実家で何がいくら増えるかを数えて出した数字ではない。「これくらいなら」と、わたしがひとりで置いた数字だ。金額は帰る前に親ときちんと話し合うつもりでいた。でも、話し合いに持っていくその数字が、実際に増える支出とかけ離れていたかもしれない。決めてあることと、その金額で足りていることは、別の話だった。

② 期限 → 決めていない。そして決めるつもりもない

ここでもつまずいた。わたしの同居に、期限はない。

ただ、この記事が想定している出戻りと、わたしの帰郷は目的が違う。記事の出戻りは、住宅費や失業からの一時避難だ。避難なら、期限を決めるのが正しい。わたしが帰るのは、年老いていく両親のそばにいたいからで、避難ではない。

だから答えは「期限は決めない」でいいと思う。ただし、期限のない同居を選んでいるという自覚はいる。専門家が期限を切れと言うのは、ずるずる続くのがいちばん親の計画を狂わせるからだ。期限がないなら、そのぶん検証と見直しが重くなる。

③ お金以外の貢献 → これは十勝ではむしろ本体

雪かき、車の運転、買い物、家の手入れ。東京では「家事の分担」くらいの話だけれど、十勝の冬の雪かきと、車がないと生活できない土地での運転は、金額に直せないほうの貢献が本体になる。両親が歳を重ねるほど、ここの比重は上がっていく。

④ 親の老後資金への影響の検証 → していなかった

いちばん大きな穴はここだった。

わたしは自分の95歳までのお金の計算をした。実家で暮らすことが、わたしの老後にどれだけ効くかも計算した。でも、わたしが住むことで親の家計がどう変わるかを、親の側から検証したことは一度もない。

4. 「頼らない」と「負担をかけない」は、違った

ライフプランの記事で、わたしはこう書いた。生活費は家に月5万円入れるし、お金の面で頼る気はない、と。

でもこの記事を読んだあとだと、その言葉が少し軽く見える。

大人がひとり増えれば、水道も光熱費も食費も増える。わたしが月5万円入れても、増えたぶんがそれを超えていたら、差額は親が黙って吸収することになる。それは、頼っていないのではなくて、静かに頼っている。

親は本能的に、子どもを助けられるなら助けたいと考える。記事のなかで、スライベントの金融コンサルタントがそう言っていた。だからこそ、親のほうからは言い出さない。負担が出ても、たぶん黙っている。

十勝計画②で、「親のため」を一番の理由にしたくない、と書いた。今回は、向きが逆だった。「自分のため」が、親の負担になっていないか。

両親のお金の中身をここに書くつもりはない。書かなくても、やることは書ける。帰る前に、親とこれを話す。

📝 帰る前に、親と話すことリスト（わたし用）

・わたしがいることで増える支出（水道光熱・食費・その他）を一度洗い出して、月5万円で足りているかを確かめる。足りなければ上げる

・同居がふたりの老後の計画に影響していないかを、金額の中身までは踏み込まなくても、イエスかノーかは聞く

・雪かき・運転・買い物など、お金以外にわたしが引き受けることを決めておく

・この話を1回で終わらせず、年に1回は見直す。親の状況も、わたしの状況も変わるから

でも記事を読むかぎり、いちばん高くつくのは、この話をしないまま何年も過ぎることだ。親の側から切り出しにくい話ほど、子どもの側から切り出す。この記事を読んで、わたしの計画に足したのはそれだった。

🐾 ごまもち

かえるの、やめるってはなしじゃないよね？🐾

あずき

ちがうよ。帰るからこそ、先に決めておこうって話。

ロバート・フロストの詩「壁の修繕」に、こんな一節がある。石垣を直しながら、隣人が父親の口ぐせとして繰り返す言葉だ。

良い垣根が、良い隣人をつくる

Good fences make good neighbors.
ロバート・フロスト（「Mending Wall」1914年・詩集『ボストンの北』）

詩のなかの語り手は、この壁に懐疑的だ。壁なんて要らないのでは、と思いながら、それでも毎年春になると隣人と一緒に石を積み直す。近づきたい相手とのあいだにこそ、手入れされた境界がいる。100年以上前の詩が言っているのは、たぶんそういうことだと思う。

家族は、いちばん近い隣人だ。だから帰る前に、垣根の話をする。

まとめ

🐾 この記事のまとめ

アメリカで成人した子どもの実家への出戻りが増加。支援する親の半数が家計への影響を感じ、5人に1人は老後の積立を減らすと回答。同居費用の試算は月約24万円
専門家の親向けルールは、①最初に決める ②家賃を取る ③お金以外の貢献 ④3〜5年続く前提で老後計画を検証 ⑤定期的に見直す
40歳で実家に帰るわたしは、この記事では警戒される側。裏返して自分に当てたら、家賃の月5万円はひとりで置いた根拠の甘い数字で、親の側からの検証もしていなかった
「お金の面で頼らない」と「負担をかけない」は違う。増えた生活費を親が黙って吸収したら、それは静かに頼っている
親から切り出しにくい話ほど、子どもから切り出す。帰る前に話すことリストを作った。年1回の見直しつき

親子の同居でお金がどう動くかは、ライフプラン・シミュレーターで試せる。親の立場でも、わたしの立場でも。

⚠ 免責事項 この記事はTBS CROSS DIG with Bloombergの配信記事（2026年8月）をもとにした、あずき個人の考えの記録です。調査データ・試算・専門家のコメントは同記事からの引用で、米国の状況にもとづくものです。日本とは住宅事情・社会保障制度が異なります。金額の円換算は配信記事の表記によります。特定の金融商品への投資や、特定の家族のあり方を推奨するものではありません。