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インデックスが、アクティブを逆転した。「増えすぎたら市場が壊れる」という3つの批判を調べてみた
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インデックスが、アクティブを逆転した。「増えすぎたら市場が壊れる」という3つの批判を調べてみた

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ごまもち
🐾 ごまもち
インデックスが、アクティブを ぬいたの?🐾
あずき
あずき
日本の投資信託の中で、初めて追い抜いたんだって。でも「増えすぎると危ない」という声もあるみたい。

9月15日、日本経済新聞が「株式投信、指数連動型が初の過半に」と伝えた。株に投資する日本の投資信託で、日経平均やS&P500のような指数(インデックス)に連動するインデックス型の残高が、指数を上回る成績を目指すアクティブ型を、初めて上回ったという。どちらも約78兆円で、インデックス型がほんのわずかに多い。20年前は、アクティブ型のほうがずっと大きかった。

9月24日の朝、リベシティ(わたしが入っている、お金の学びのオンラインコミュニティ)の両学長のライブで、このニュースがピックアップされていて、もう少し調べてみたいと思った。

😊「なぜ、インデックスが人気なのか」
🤔「なぜ、みんなが指数を買ったら、株の値段がおかしくなるのか」
😤「なぜ、黙って持っているだけの株主ばかりになるのか」
🏠「なぜ、暴落のとき、みんなが一緒に沈む危険があるのか」

自分が納得できるまで、調べてみる。

2つ目から4つ目のなぜは、「インデックスが増えすぎると、市場が壊れる」という3つの批判から来ている。

① 株の値段がおかしくなる
② 会社にものを言わない株主ばかりになる
③ 暴落のときに、みんなで一緒に沈む

どれも、わたしの持ち物にそのまま関わる。わたしが持っている株の投資信託は、オルカン(全世界の株に分散する投資信託)とS&P500で、どちらもインデックス型だ。アクティブ型の投資信託は、1本も持っていない。オルカンは、毎月積み立てている。

結論から言うと、3つの批判は、どれもゼロではない。研究者のあいだでも、意見が割れている。でも、そこまで心配はいらない、というのがわたしの答えだ。

調べてみると、3つの批判の根っこは同じだった。インデックスは、どの会社が高いか安いかを判断せず、全部を割合どおりに買う。①は、そのせいで値段がおかしくなるという批判だ。でも、会社ごとの値段を決めているのは、選んで売り買いする人たちだ。②は、選べないから、売って抗議できないという批判だ。でも、売れないぶん、票と対話で声を出している。③は、全部を一緒に買うから一緒に沈むという批判だ。一緒に動く面はあるが、大きな暴落は、インデックスが生まれる前からある。順番に見ていく。


1. 逆転の中身。長い目で見ると、インデックスが勝ってきた

📈 インデックス型が、アクティブ型に追いついた
兆円 0 20 40 60 80 2006 10 15 20 26 アクティブ型 インデックス型 どちらも約78兆円
インデックス型  アクティブ型
日本経済新聞(2026年9月15日)のグラフから、わたしが年ごとの値を読み取って描き直した概算。株に投資する日本の投資信託の残高で、ブル・ベア型とETFは除く。2026年は9月11日時点。元の集計はモーニングスター
📈 株に投資する日本の投資信託(2026年9月11日時点)
残高 インデックス型 約78兆円、アクティブ型 約78兆円。インデックス型が初めて上回った
20年の伸び インデックス型は約30倍、アクティブ型は約4倍
引っぱったファンド オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式)は13兆円を超え、インデックス型全体の17%を1本で占める
手数料の平均 インデックス型は年0.39%、アクティブ型は年1.53%。約4分の1
日本経済新聞(2026年9月15日電子版、16日朝刊)から。集計はモーニングスター。ブル・ベア型と上場投資信託(ETF)は除く。残高はインデックス型77兆9,900億円、アクティブ型77兆8,700億円と報じられている。オルカンの残高は8月末。手数料は、実質信託報酬(投資先のファンドのぶんも含めた信託報酬)の平均

1つ目のなぜ、「なぜ、インデックスが人気なのか」。いちばんの理由は、長い目で見ると、インデックスのほうが勝ってきたことだ。S&P500などの指数をつくっているS&P社は、アクティブ型のファンドが指数に負けた割合を、国や地域ごとに毎年数えている。日本で売られているファンドの、最新の数字がこれだ。

📊 日本で売られているアクティブ型のうち、15年で指数に負けた割合
アクティブ型の投資先
比べた指数
負けた割合
日本の株
日本の株全体
76%
アメリカの株
S&P500
95%
世界の株
世界の株全体
100%
S&P Dow Jones Indices「SPIVA Japan Year-End 2025」(2026年3月)。2025年12月までの15年、円建て。ファンドの本数で数えた割合。比べた指数の正式な名前は、日本の株全体がS&P Japan 500、世界の株全体がS&P World。15年のあいだに、半分以上のファンドが途中でなくなっている。途中でなくなったファンドも、最初の数に入れて数えている。日本の大型株だけなら、2025年の1年間はアクティブ型の半分以上が指数に勝っていた

たとえば、日本の株に投資するアクティブ型は、100本あれば76本が、日本の株全体の指数に負けていた。世界の株に投資するアクティブ型は、1本も指数に勝てていない。

なぜ、勝てないのか。大きいのは手数料の差だ。アクティブ型は、どの会社を買うかをプロが選ぶ。そのぶん、手数料が高い。日経によると、手数料の平均はインデックス型が年0.39%、アクティブ型が年1.53%で、差は年1%あまり。アクティブ型は、毎年この差を取り返してから、やっと同じ成績になる。

平均では取り返せない理由は、9月20日の記事で、シャープという経済学者の「アクティブ運用の算数」として書いた。アクティブ型をまとめた平均は、手数料を引く前は市場と同じになり、差がつくのは手数料のぶんだけ、という話だ。

勝ってきたことのほかに、わたしはもう1つ、大きな理由があると思っている。インデックスの良さを、言い続けてきた人たちの力だ。1976年に最初のインデックス投資信託をつくったボーグルは、2019年に亡くなるまで、市場をまるごと持つことをすすめ続けた。バフェットは、2008年から10年間、S&P500のインデックスファンドとヘッジファンド(お金持ちや大口の投資家から集めたお金を、自由なやり方で運用するファンド)のどちらがもうかるかという賭けをして、インデックス側で勝っている。そして、それを自分の言葉で伝えてきた個人投資家やインフルエンサーがいる。ここは数字で確かめたわけではなく、わたしの実感だ。


2. 批判① なぜ、株の値段がおかしくなると言われるのか

ごまもち
🐾 ごまもち
インデックスって、かいしゃを えらばないの?🐾
あずき
あずき
選ばないよ。全部の会社を、決まった割合どおりに買うだけなんだって。

2つ目のなぜ、批判①。これは、インデックスへの批判でいちばんよく聞くものだ。インデックスは、会社の中身を調べずに、指数の割合どおりに株を買う。業績が悪い会社でも、指数に入っていれば買われる。そんな買い手ばかりになったら、株に正しい値段がつかなくなる、という批判だ。

株の値段を決めるのは、持っている量ではなく、その日の売り買いだ。インデックスのファンドも、毎日売り買いはしている。積立のお金が入れば買い、解約されれば売る。ただ、そのときは全部の会社を、割合どおりにまとめて買い、まとめて売る。トヨタが割安だから多めに買う、ということはしない。だから、会社ごとの値段の差は動かさない。

インデックスが、どの会社を持つかを入れかえるのは、指数の中身が変わるとき(会社が指数に入ったり、外れたりするとき)だけだ。データがそろっているアメリカで見ると、こうなる。

🔍 アメリカのインデックスファンドの「持っている量」と「入れかえる売り買い」
持っている量 アメリカの株式市場全体(全部の会社の株の値段の合計)のうち、19%を持っている(2025年末)
入れかえる売り買い アメリカの取引所で1年間に売り買いされた金額のうち、約1.3%(2025年)。積立や解約のお金の出入りにともなう売り買いは含まない
持っている量は、米国投資信託協会(ICI)「2026 Investment Company Fact Book」。アメリカの株に投資するインデックス型の投資信託とETFの合計。数え方によって16〜34%と幅がある。入れかえる売り買いは、バンガード(Vanguard)「Setting the record straight」(2026年8月)の推計で、お金の出入りにともなう売り買いを除いた、運用のための売り買い。バンガードはインデックスファンドを運用する会社なので、当事者の数字として読む

株の約2割を持っていても、会社を入れかえる売り買いは、取引所全体の1%あまり。会社ごとの値段を決めているのは、「この会社は割安だ」と判断して、選んで売り買いする人たちだ。アクティブ型のファンド、ヘッジファンド、証券会社、それに自分で株を選ぶ個人が、そこにいる。

それでも、インデックスが増え続けたらどうなるか。1980年に、グロスマンとスティグリッツという2人の経済学者が、答えになる考え方を出している。値段がおかしくなると、それを見つけた人が儲けられるようになる。儲けられるなら、調べて売り買いする人がまた出てくる。だから、誰も調べない市場は長続きしない。インデックスを広めたボーグル自身も、2017年に「値段は少し正しくなくなる。でもそうなれば、大きく勝つプロも出てくるし、大きく負けるプロも出てくる」と話している。

ただ、影響がまったくないわけではない。ここは、研究者のあいだで意見が割れている。

📚 インデックスが増えると、株の値段はどうなるのか。3つの研究
正しさは変わらない コールズほか(2022年)。インデックスの持ち分が増えた会社では、会社を調べる人は減った。それでも、株の値段が会社の中身をどれだけ映しているかは、変わらなかった
正しい値段になるまで、少し時間がかかる サモン(2025年)。インデックスが増えたことで、この30年、決算の中身が発表より前に株の値段に表れる度合いが、約4分の1小さくなった。会社を調べて先回りする人が減ったため、と考えられている。そのぶん、発表のあとで値段が追いつく
値段が少し動きやすくなる ハダッドほか(2025年)。インデックスが増えると、値段を見て売り買いする人が減る。そのため、同じ量の売り買いでも、値段が少し大きく動くようになった。この20年で、1%動いていたものが1.1%ほど動く、くらいの変化だ。残った投資家が売り買いを増やしているので、これでも小さくおさまっている
Coles, Heath & Ringgenberg「On index investing」Journal of Financial Economics(2022年)、Sammon「Passive Ownership and Price Informativeness」Management Science(2025年)、Haddad, Huebner & Loualiche「How Competitive Is the Stock Market?」American Economic Review(2025年)。どれもアメリカの株の研究。ハダッドほかがはかったのは、値段の正しさではなく、売り買いに対する値段の動きやすさ。論文の数字では、この20年で約11%動きやすくなり、残った投資家の動きが、影響の3分の2を打ち消していた

つまり、正しい値段になるまで少し時間がかかるようになった、値段が少し動きやすくなった、という研究はある。でも、値段がつかなくなるほど壊れた、という研究は見当たらない。そして、遅れたぶんは、ボーグルの言う「大きく勝つプロ」が出てくる余地になる。


3. 批判② なぜ、黙って持っているだけの株主と言われるのか

3つ目のなぜ、批判②。アクティブ型なら、経営がひどい会社の株は売ればいい。インデックスは、指数に入っているかぎり売れない。「売るぞ」と言えない株主ばかりになったら、経営者は好き勝手をする、という批判だ。

でも、売れない株主にも、できることがある。株主総会で票を入れることと、経営者と直接話すことだ。売れないからこそ、こちらに力を入れる、という考え方になっている。

🗳 売れないかわりに、票と対話で声を出す
アメリカの研究 インデックスの持ち分が増えた会社ほど、経営を外から見張る社外取締役が増え、業績が悪くても経営陣が居座れるしくみ(買収防衛策)は外された。長い目で見た業績も良くなっている(アペルほか、2016年)
日本のルール 金融庁の「スチュワードシップ・コード」(2025年6月の改訂版)は、インデックスの運用は株を売る選択肢が限られるので、そのぶん積極的に対話や議決権の行使に取り組むべきだ、としている
日本の運用会社 日本でインデックスのファンドを多く運用している3社は、2025年4〜6月の株主総会で、会社が出した議案の1割前後に反対した(野村アセットマネジメント8.2%、三井住友トラスト・アセットマネジメント11.7%、アセットマネジメントOne16.2%)。出された議案に、全部賛成しているわけではない
Appel, Gormley & Keim「Passive investors, not passive owners」Journal of Financial Economics(2016年)。金融庁「スチュワードシップ・コード(第三次改訂版)」指針4-4。反対の割合は各社の議決権行使結果の公表資料から(アセットマネジメントOneは件数から計算)。3社とも、インデックスとアクティブを合わせた会社全体の行使。オルカンの運用会社(三菱UFJアセットマネジメント)は、この3社に入っていない

このように、インデックスの株主も、黙っているわけではない。ただ、逆の結果の研究もある。2022年のヒースほかの研究では、同じ会社の株を持っていても、インデックスのファンドは、アクティブと比べて経営者の議案に反対しにくかった。経営者と効果のある話し合いをしている証拠も、見つからなかったという。

なぜ、黙りがちになるのか。2019年に、法学者のベブチャックとハーストが、会社を見張ることにお金をかけにくい理由を2つ挙げている。

🤐 会社を見張ることに、お金をかけにくい2つの理由
ひとつ目 入ってくるぶんがわずか 運用会社が受け取る手数料は、預かったお金のごく一部。話し合って会社が良くなっても、運用会社に入るぶんはわずかしか増えない
ふたつ目 得を分け合う 話し合って会社が良くなっても、その得は、同じ指数を持つほかの運用会社にも行く。自分だけが得をするわけではないので、力を入れる理由が弱くなる
Bebchuk & Hirst「Index Funds and the Future of Corporate Governance」Columbia Law Review(2019年)から。論文は、経営者に遠慮しがちになる理由(会社との取引関係や、世間や当局からの反発への恐れ)も挙げている

一方で、ボーグルは2018年、ウォール・ストリート・ジャーナルへの寄稿で、インデックスのファンドがアメリカの株の半分を持つようになれば、ブラックロック、バンガード、ステート・ストリートという大手の運用会社3社が、アメリカの株の3割以上を持つかもしれないと書いている。黙りすぎることより、少数の会社の声が大きくなりすぎることを心配していた。その対策として、いま大手の運用会社は、ファンドを持つ人が自分で投票の方針を選べるしくみを広げている。票を運用会社がまとめて入れるのではなく、持っている人に分けて返すしくみだ。


4. 批判③ なぜ、みんなで一緒に沈むと言われるのか

4つ目のなぜ、批判③。インデックスは、指数の中の株を、割合どおりに持つ。お金が入れば全部をまとめて買い、出ていけば全部をまとめて売る。だから、良い会社も悪い会社も、同じ日に一緒に上がり、一緒に下がるようになる。みんなが同じものを持っていたら、暴落のときに全員で沈む、という批判だ。

一緒に動く度合いが強まる、という研究は、たしかにある。上場投資信託(ETF。多くは指数に連動する)が多く持っている株ほど、値動きが大きくなる、という2018年の研究もある。一方で、インデックスファンドの運用会社バンガードは、インデックスの持ち分と市場の値動きの大きさに、はっきりした関係は見られないとしている。

では、みんなで一緒に沈むような大きな暴落は、インデックスが生んだのか。記録を見ると、そうではない。

📉 インデックスファンドが生まれる前と、小さかったころの暴落
1929年 10月28日に約13%、29日に約12%と、ダウ平均が2日続けて大きく下落。1932年の夏には、天井から89%下にあった。最初のインデックス投資信託ができたのは、47年後の1976年(ボーグルがつくった)
1987年10月19日 ブラックマンデー。ダウ平均が1日で22.6%下落。下げを速めたのは、値下がりすると、株価指数の先物(指数をまとめて売り買いする取引)を自動で売るしくみだった、とされている
アメリカの中央銀行(FRB)の歴史解説「Federal Reserve History」の1929年と1987年の項目から。1976年はボーグル本人の文章「The First Index Mutual Fund」(1997年)から

暴落は、インデックスが生まれるずっと前からある。株を持つかぎり、どんな持ち方でも避けられない。


5. わたしの見方

みんながインデックスにしたら、混乱と破局しかない。でも、みんながインデックスにする確率は? ゼロだ
If everybody indexed, the only word you could use is chaos, catastrophe. … what are the chances of everybody indexing? It's zero.
ジョン・ボーグル(インデックスファンドを広めた人、2017年)
ごまもち
🐾 ごまもち
みんなが インデックスに なったら、どうなるの?🐾
あずき
あずき
値段をつける人が、いなくなっちゃうね。でも、そうはならないと思うよ。

結論、わたしは、インデックスをやめるつもりはない。なぜなら値段のすきをついて儲けようとする人は、一定数いるからだ。そういう人がい続ける以上、そこまで心配はいらないと思っている。②の株主の声も、③の暴落も、調べたかぎり、インデックスをやめる理由になるほどではなかった。

個人的にはひとつ、ふしぎに思うことがある。長い目で見れば、インデックスがいちばん良いやり方だと思う。それなのに、なぜ、みんながそうしないのか。

答えは、わたし自身にあるのかもしれない。わたしは、配当がほしくて、日本の高配当株を持っているし、遊び枠ではあるがビットコインも持っているからだ。

今回の逆転で、インデックス型は、日本で売られている株式投信の半分を少し超えた。それでも、アクティブ型にはまだ約78兆円が残っている。わたしは、これからもアクティブ型ではなくインデックス型を積み立て続ける。


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6. まとめ

🐾 この記事のまとめ
  • 日本の株の投資信託で、インデックス型が初めてアクティブ型を上回った。どちらも約78兆円
  • 人気の理由は、長い目で見た勝率。世界の株のアクティブ型は、15年で1本も指数に勝てていない。言い続けてきた人たちの力も大きいと思う
  • 3つの批判の根っこは同じ。インデックスは会社を選ばず、全部を割合どおりに買う
  • ①値段への影響が少し出たという研究はあるが、壊れたという研究は見当たらない
  • ②票と対話で声を出している。ただ、黙りがちだという研究もある
  • ③大きな暴落は、インデックスが生まれる前からある
  • オルカンの積立は続ける。みんながインデックスにしない理由のヒントは、配当がほしくて高配当株も持つわたし自身かもしれない
📚 参考にした情報源 ・逆転のニュース:日本経済新聞「株式投信、指数連動型が初の過半に 『オルカン』がシェア押し上げ」(2026年9月15日)、残高の数字はアゴラ(2026年9月17日)が日経電子版から紹介したもの
・バフェットの賭け:バークシャー・ハザウェイ「2017年 株主への手紙」(S&P500のインデックスファンドは10年で年8.5%、ヘッジファンドに投資する5本のファンドは年0.3〜6.5%)
・負けた割合:S&P Dow Jones Indices「SPIVA Japan Year-End 2025」(2026年3月9日)、数え方は「About SPIVA」(途中でなくなったファンドも含めて数える)
・持っている量と売り買いの量:ICI「2026 Investment Company Fact Book」Vanguard「Setting the record straight: The truths about index fund investing」(2026年8月)
・値段の研究:Grossman & Stiglitz「On the Impossibility of Informationally Efficient Markets」(1980年)Coles ほか(2022年)Sammon(2025年)Haddad ほか(2025年)
・株主としての研究とルール:Appel ほか(2016年)Heath ほか「Do Index Funds Monitor?」(2022年)Bebchuk & Hirst「Index Funds and the Future of Corporate Governance」Columbia Law Review(2019年)金融庁「スチュワードシップ・コード(第三次改訂版)」(2025年6月)、BlackRock「Voting Choice」、Vanguard「Investor Choice」(ファンドを持つ人が投票の方針を選べるしくみ)、各社の議決権行使結果(野村三井住友トラストアセットマネジメントOne
・暴落の研究と記録:Federal Reserve History「Stock Market Crash of 1929」「Stock Market Crash of 1987」、Ben-David, Franzoni & Moussawi「Do ETFs Increase Volatility?」Journal of Finance(2018年)、Da & Shive「Exchange traded funds and asset return correlations」European Financial Management(2018年)、John C. Bogle「The First Index Mutual Fund」(1997年)
・ボーグルの言葉:Yahoo Finance のインタビュー(2017年5月)、ウォール・ストリート・ジャーナルへの寄稿「Bogle Sounds a Warning on Index Funds」(2018年11月29日)。訳はわたし
⚠ 免責事項 この記事はあずき個人の考えと保有の記録であり、特定の投資信託や銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。紹介した研究は、ほとんどがアメリカの株式市場を調べたものです。投資の判断は、必ずご自身の判断と責任で行ってください。

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